リレー遠泳、今度こそ ５４～７０歳の８人 山形
「３度目の正直。絶対に飛島まで泳ぎ切る」――。首都圏在住の５４～７０歳の女性７人と男性１人のチーム「織り姫」が今夏、山形・酒田―飛島間３９キロのリレー横断に挑戦する。飛島から酒田への遠泳にはこれまで２度失敗。あきらめきれず、今度は酒田から飛島へと逆ルートで、実施時期も８月から、潮の流れが比較的緩やかな６月に変更して挑む。
計画を立てたのは、２０１０年に英仏間のドーバー海峡３５キロをリレー遠泳で横断し、ドキュメンタリー映画「ドーバーばばぁ」（中島久枝監督、２０１１年公開）の主人公になった主婦ら。親の介護や家族の世話をしながら、東京都内のプールで泳いでいたが、立川市水泳協会副会長の大河内二三子さん（５９）が「年に１度みんなで遠泳をしよう」と声を掛け、１９９２年から毎週木曜に合同練習を開始。初島―熱海、下田―伊豆大島、青森―函館、対馬―釜山、ドーバー海峡などを横断した実績がある。
飛島―酒田は２００８年と１１年の８月に２度挑戦。最上川から日本海へと注がれる水流や酒田から秋田方面へ流れる潮に逆らいながら約１４時間泳ぎ、陸地寸前まで来たが、１度目は高波のため、２度目は日没のため、無念の中止となった。
日経平均、大幅値上がりで取引開始 円安を好感
２２日の東京株式市場は、日経平均株価が前週末の終値よりも２２０円を超えて値上がりし、１万３５３７円１７銭で取引が始まった。前週末の主要２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議で円安の流れを容認したと受け止められ、円相場では１ドル＝９９円台後半まで円安が進行。株式市場でも輸出関連株を中心に買い注文が優勢になっている。
落石や山崩れ、救援への道ふさぐ 四川地震・震源地ルポ
【蘆山＝小山謙太郎】中国四川省雅安市で起きたマグニチュード（Ｍ）７・０の地震から１日たった２１日、記者は同市の山間部にある震源地、蘆山県に入った。
蘆山県へ向かう山道は、災害物資を運ぶ車やボランティア、報道機関などの車も入れず、大渋滞していた。交通規制が敷かれ、一般人の交通手段はバイクや自転車しかない。オートバイに乗せてもらい、川沿いに約２０キロの山道を進んだ。
両側を山に囲まれた道には、あちこちで落石の跡があった。前部がつぶれた乗用車のそばには、崖から滑り落ちた３メートル大の岩が転がっていた。途中で、山崩れも起きていた。
「打倒、進次郎！」民主若手が党再生に本腰 大反省会も
【佐藤徳仁】民主党の４５歳以下の議員でつくる青年委員会が党再生に向けて独自の活動に乗り出す。５月１１日に菅直人元首相や枝野幸男元官房長官ら当時の政権幹部を質問攻めにする「大反省会」をインターネット中継するほか、新人発掘のための政治学校も立ち上げる。ライバルは自民党の小泉進次郎青年局長だ。
青年委員会は２１日、大阪市内で全国会議を開き、国会議員や地方議員約８０人が集まった。委員長の津村啓介衆院議員（４１）は「我々の対極にいるのが自民党のシンボル小泉進次郎氏だ。私たちにしかない価値を運動体にしていくのが使命だ」と訴えた。
青年委は国会議員９人、地方議員４５３人がメンバー。昨年の衆院選後、若手議員育成と地方組織強化が必要として、海江田万里代表が国民運動委員会の下部組織から格上げし、予算も３５００万円確保。役員には２０～３０代の地方議員１０人が就いた。東日本大震災の被災地視察も検討したが小泉氏に先を越された。
プールの泥に高濃度放射能 ＮＰＯ、福島の３高校で測定
【本田雅和】東京電力福島第一原発の事故後、水を抜かないままになっている福島市内とその近郊の県立高校２校のプールの底の汚泥から、１キロあたり１０万ベクレルを超える放射性セシウムが検出され、もう１校からも同８千ベクレル超が出た。教員や学校側の協力のもと、朝日新聞が泥を入手し、福島市内のＮＰＯ法人「市民放射能測定所」（ＣＲＭＳ）で測定した。
泥が高濃度に汚染されていても水が放射線を遮る効果が大きいため、３校ともプールそばの空間放射線量は周辺と比べ高くない。野口邦和・日大准教授（放射線防護学）は「水に封じ込められている泥は高濃度でも排出しない限り問題はない」と話す。
８千ベクレルを超える放射性の汚泥などは特別措置法により国が処理する対象。県はプールの泥について「どんな除染方法があるか検証実験をしている。その結果を検討した上で、環境省に連絡し、処理方法を協議する」としている。
佐藤琢磨、インディカー初優勝 日本選手で初
高野山真言宗、３０億円投資 浄財でリスク商品も 信者に実態伝えず
空海が１２００年前に開いた高野山真言宗が揺れている。信者が知らないうちにお布施を含む３０億円以上が高いリスクの金融商品などに投資されていたことが発覚し、執行部トップの進退問題に発展。宗教法人の資金運用のあり方が問われている。
高野山真言宗と総本山金剛峯寺（こんごうぶじ）の２法人が投じた約３０億円は国内株式に連動する金融商品だけでなく、トルコのリラや南アフリカのランド、ブラジルのレアルなどリスクの大きい新興国の通貨でも取引されていた。
高野山真言宗の執行部（内局）によると、２法人が２００２年以降に買った金融商品は３０億円超。これまでに売却などで確定した利益は１６億３千万円、損失は６億９千万円。差し引き９億４千万円のプラスだ。
ただ０８年のリーマン・ショックで悪化し、東日本大震災直後の１１年３月末には１５億３千万円の含み損を抱えた。円安・株高が進んだ今年２月に含み損は７億円まで圧縮され、執行部トップの庄野光昭宗務総長は「アベノミクス効果で多少改善された」。いま精算すればこれまでの利益と相殺するとプラスになる計算だが、庄野総長が理事長を務め、２法人から予算が入る学校法人などの運用実績は公表されていない。
当初の目的は高野山にある新興宗教の跡地を買い取るため借りた１１億円を早く返すことだったが、庄野総長は０６年の就任直後に資産運用規定を改定し、リスクの高い商品も買えるようにした。庄野総長は「めちゃくちゃ利益があったいい時代に組んだ予算を縮小できなかった」。森寛勝財務部長は「坊主には無理と思ったが、証券会社に言われるままに購入した」と話す。
原資にはお布施やさい銭など非課税の浄財が多く含まれる。ハイリスクの投資をして良いのか。文化庁が示す宗教法人の財産の管理・運用の心得は「多数の信者の浄財で成り立っている」「投機的な資金運用を図って財産を減少させないように」とするが、公権力は介入しないことが前提で具体的な規制ではない。伝統仏教の宗派でつくる「全日本仏教会」は「もうけが目的ではなく、元本を割らない原則のはず」としている。
そこで重要なのが透明性だ。高野山真言宗は信者に運用実態を知らせていなかった。最高議決機関「宗会（しゅうかい）」の議員の多くが損失を知ったのも昨春。監査担当議員はその後、公認会計士の協力を得てさらに大きな損失を見つけたが、「今も必要な資料を全部は出していない」と言う。
「お寺の経済学」の著作がある中島隆信慶応大教授（応用経済学）は「お布施を原資にした資産が大きく目減りしたのなら、説明責任がある。こだわりや欲をなくすのが仏教の教えのはず。運用に成功して財産が増えればいいわけではない。身の丈にあったことを考えるべきだ」と指摘する。
■「粉飾の疑い」混乱
宗会は今年２月、「資産運用の資料に粉飾があった」として庄野総長の不信任案を可決。庄野総長は初の宗会解散を求め、宗会議員選挙が行われた。前宗会議長の安藤尊仁住職（横浜市）は今月２３日の宗会で再び不信任案を出す準備を始めた。「その前にご自分で考え、お辞めになるのが望ましい。お大師様のもと信者に自浄能力を示してほしい」
庄野総長は１９日、朝日新聞のインタビューで「粉飾はないと自信があるが、公認会計士と弁護士に検証を依頼した。粉飾があれば辞任する」と述べた。不信任案が再び可決され、宗派の代表である松長有慶管長が宗会を解散しなければ失職する。
（渡辺周、岩本美帆、上田真由美、古城博隆）
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＜真言宗＞ 弘法大師空海（７７４～８３５）が唐で学んだ密教を教義に平安初期に開いた。高野山真言宗は宗派の一つ。総本山は高野山金剛峯寺。真言宗の信者約７８６万人のうち高野山真言宗は約３９３万人とされる。
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（ニュースがわからん！）４月２８日の「主権回復の日」って？
◇連合国の日本占領（せんりょう）が終わった日。式典開催（しきてんかいさい）には批判（ひはん）も
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