田中将大、浮いても浴びても負けない力 本拠デビュー
２回表オリオールズ２死一、三塁、先制の３点本塁打を浴びるヤンキースの田中＝内田光撮影
（９日、ヤンキース―オリオールズ）
頼みの綱が曲がらない。そして、浮いた。
２回。田中は安打２本を許して２死一、三塁のピンチを迎えた。打席に９番スコープ。右腕はじっと捕手のサインをのぞき込み、初球から得意球で勝負 に出た。が、スライダーは抜けた。ボール。２球目、同じような軌道を描いた高めのスライダーは、乾いた音ともに左翼席上段へはね返された。
頼みの綱が曲がらない。そして、浮いた。
２回。田中は安打２本を許して２死一、三塁のピンチを迎えた。打席に９番スコープ。右腕はじっと捕手のサインをのぞき込み、初球から得意球で勝負 に出た。が、スライダーは抜けた。ボール。２球目、同じような軌道を描いた高めのスライダーは、乾いた音ともに左翼席上段へはね返された。
国内需要、供給上回る可能性 「需給ギャップ」ほぼ解消
「需給ギャップ」はほぼゼロになった
国内の需要と供給の差を示す「需給ギャップ」が２０１３年１０～１２月期にほぼ解消し、１４年１～３月期には需要が供給を上回る「プラス」になる可能性が高いことがわかった。プラスになれば、リーマン・ショック前の０８年４～６月期以来になる。
需給ギャップは、国内の生産設備などを使ってモノやサービスを作り出す力（供給力）に比べ、買い物や投資をする意欲（需要）がどれだけあるかを示す。プラスになると景気が良く、物価が上がりやすい。
日本銀行が９日公表した推計では、１３年１０～１２月期はマイナス０・１％でほぼゼロになった。景気回復でモノが売れるようになり、生産が増え、人手不足が強まったからだ。日銀は、１４年１～３月期は消費増税前の駆け込み購入が増えたため、プラスになる可能性が高いとみている。ただ、１４年４～６月期以降は消費増税で需要が弱まり、マイナスに戻るおそれがある。
需給ギャップは内閣府も推計しているが、１３年１０～１２月期はマイナス１・６％で日銀の推計よりも低い。供給力の見積もりの方法が違うため、数値にずれがあるという。（野島淳）
需給ギャップは、国内の生産設備などを使ってモノやサービスを作り出す力（供給力）に比べ、買い物や投資をする意欲（需要）がどれだけあるかを示す。プラスになると景気が良く、物価が上がりやすい。
日本銀行が９日公表した推計では、１３年１０～１２月期はマイナス０・１％でほぼゼロになった。景気回復でモノが売れるようになり、生産が増え、人手不足が強まったからだ。日銀は、１４年１～３月期は消費増税前の駆け込み購入が増えたため、プラスになる可能性が高いとみている。ただ、１４年４～６月期以降は消費増税で需要が弱まり、マイナスに戻るおそれがある。
需給ギャップは内閣府も推計しているが、１３年１０～１２月期はマイナス１・６％で日銀の推計よりも低い。供給力の見積もりの方法が違うため、数値にずれがあるという。（野島淳）
小学生の列に車、１人死亡１人けが 静岡・沼津
児童がはねられた交差点を調べる警察官ら（中央下）＝１０日午前９時２２分、静岡県沼津市、朝日新聞社ヘリから、関田航撮影
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バカンティ教授「新たなコメントはない」 ＳＴＡＰ問題
ＳＴＡＰ細胞論文の不正問題で、主要共著者の１人、米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授は９日、理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーの記者会見を受け、所属する病院を通して「現段階で新たなコメントはない」と発表した。「記者会見の開催やインタビューに応じる意向もない」という。
バカンティ教授は小保方氏の米留学時代の指導教官。理研の調査委員会が１日、小保方氏の不正を認定した調査結果を発表したときには「発見全体を否定するような決定的な証拠がない限り、撤回すべきだとは思わない」などとする声明を発表している。
一方、論文を掲載した英科学誌ネイチャーの広報担当者は、朝日新聞の取材に「論文の懸念について深刻に受け止めており、継続的な調査をしている。独自の評価をしているし、理研の調査結果も検討しているが、現時点ではこれ以上コメントできない」と答えた。
理研の優遇法案、今国会成立を断念へ ＳＴＡＰ問題受け
安倍内閣は、研究者に高給を認めるなど理化学研究所を優遇する法案の今国会成立を断念する方向で調整に入った。理研はＳＴＡＰ細胞の論文に不正があったと認定したが、筆頭著者の小保方晴子氏が否定し、全容が解明されていない。疑惑を招いた理研の組織的な問題も指摘されており、このままでは与野党の理解を得るのは困難と判断した。
法案は、理研を世界最高水準の研究機関にしようと「特定国立研究開発法人」に指定するもの。内閣は今月中旬に閣議決定し、法案を国会に出す予定だった。しかし、菅義偉官房長官は９日の会見で「一連の問題にメドが立たないうちは閣議決定しない」と明言。政権幹部も「成立は難しい」と認めた。
小保方氏が理研に求めている再調査が認められた場合、結果が出るまで最長５０日かかる。６月２２日の今国会会期末までに法案を提出しても、十分な審議時間を確保できないため、今国会での法案成立をあきらめる方向となった。経済産業省が所管する産業技術総合研究所も同法人の候補だが、内閣は理研と同時に指定する方針で、産総研の指定も先送りされる見通し。
ニフティの歩み
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